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メディア掲載情報一覧令和2年度

令和3年3月19日 発行

中外日報

「中外日報」(発行・株式会社中外日報社)3月19日号に、「東日本大震災10年 追悼の祈り」についての記事が掲載されました。

[ 中外日報 3月19日号 ]

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令和3年2月19日

東京都港区「消費者教養講座」で松本専務理事講演

 東京都港区立消費者センターが開催した消費者教養講座において、松本勇輝専務理事が「現在の葬儀事情について」講演を行いました。

 松本専務理事は講演の中で最近の葬儀事情等について話しました。

[ 葬儀事情について語る松本勇輝専務理事 ]

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令和3年2月10日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2021年新春号

産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2021年新春号」が2月10日に出版されました。
全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。
お気軽に全葬連事務局、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

また、【新型コロナと「葬送の現場」 密着レポート】に全葬連の石井時明会長のインタビュー記事が掲載されました。

石井会長は、新型コロナによって葬儀の形は変わりましたが、小規模化が進んだとしても「失ってはいけないもの」「大切にしなくてはいけないもの」があると思っています。 葬儀社としても、小規模化の傾向に流されてしまうのではなく、「いい葬式だった」と思ってもらえ、人の縁を大切にする葬儀が提供できるように、ますます努力が必要な時代になったと感じています。

[ ソナエ 2021年新春号 ]

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令和3年1月1日

朝日新聞
福岡県葬祭業協同組合 馬場昭典理事長のインタビュー掲載

朝日新聞(1月1日付)の「これからの葬儀のカタチ」で、福岡県葬祭業協同組合の馬場昭典理事長のインタビューが掲載されました。

[ 朝日新聞(1月1日付) ]

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令和3年1月1日

朝日新聞
宮崎県葬祭事業協同組合 藤元一生理事長のインタビュー掲載

朝日新聞(1月1日付)の「これからの葬儀のカタチ」で、宮崎県葬祭事業協同組合の藤元一生理事長のインタビューが掲載されました。

[ 朝日新聞(1月1日付) ]

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令和2年12月22日

国際葬儀連盟の機関紙「Thanos Magazine(オンライン配信)」

国際葬儀連盟の機関紙「Thanos Magazine(オンライン配信)」に主要11カ国メンバーの新型コロナウイルス感染症対策の取り組み事例が紹介されました。

日本からは、北島廣国際葬儀連盟会長が、現状と共にこれまでの全葬連の新型コロナウイルス関連の具体的な対応、厚生労働省、経済産業省から出された「新型コロナウイルス感染により亡くなられた方及びその疑いがある方の処置、搬送、葬儀、火葬等に関するガイドライン」作成に協力したこと等一連の活動を報告しております。

[ Thanos Magazine(オンライン配信) ]

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令和2年11月20日

葬祭流儀 with 終活Cafe 2020-2021年度版
「葬儀終活映画特集」(和合健一副会長、松本勇輝専務理事の
インタビュー記事掲載)

葬祭流儀 with 終活Cafe 2020-2021年度版(11月20日発売)の「葬儀終活映画特集」に和合健一副会長、 松本勇輝専務理事のインタビュー記事が掲載されました。
和合副会長は「『おくりびと』や『ゆずりは』もそうですが、家族とか命の継承というものが映画の中で描かれています。 葬儀終活映画は、普段は考えないそうした大切なことを改めて考えるきっかけになっていると思います。」などと話しています。
また、松本専務理事は「コロナ禍で大切な人の最期に立ち会えないといった状況になることもあり、現代人は『大切なものを何か忘れていませんか』と、 問いかけられているのかもしれません。これからも、死について考える、備えるといった大切なことに思いを馳せるきっかけとなるような葬儀や終活の映画が公開されることを期待しています。」などと話しています。

[ 葬儀終活映画について話す和合副会長(右)と松本専務理事 ]

なお、巻頭特集では「葬儀・供養というグリーフケア」をテーマに“大切な人を亡くしたとき、あなたは立ち直れるか”といった大きな問題を大学教授の研究発表を根拠にして科学的に分析しています。

全日本葬祭業協同組合連合会と京都大学が産学連携で実施した我が国で初めての「ご遺族の葬儀についての意識調査」概要についても紹介されました。

[ ご遺族の葬儀についての意識調査などについて話す京都大学カール・ベッカー教授 ]

全日本葬祭業協同組合連合会が開催する講習会でご講演いただいた埼玉医科大学国際医療センター大西秀樹教授のインタビューも掲載されています。

[ 「遺族外来」について話す埼玉医科大学国際医療センター大西秀樹教授 ]

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令和2年11月4日

東京新聞 北島廣国際葬儀連会長のインタビュー記事掲載

東京新聞(11月4日付)に北島廣国際葬儀連盟会長のインタビューが掲載されました。
北島廣国際葬儀連盟会長は「国外で亡くなっても、ご遺体をできるだけ早く遺族らの元に届けるのが私たちの使命です」と話しています。
来年の国際葬儀連盟創立50周年の世界大会は本来2020年6月に横浜市で開催予定だったが、コロナ禍で延期となった。 大会の運営を担う全葬連の南正毅事務局長はコロナ禍の葬儀の在り方を話し合いたいとしつつ、 「世界から『きめ細やかな心配りや、真心のおもてなしを大切にする日本の葬送儀礼文化に触れたい』との声が多く寄せられている。 それも発信したい」などと話しています。

[ 東京新聞(11月4日付) ]

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令和2年10月29日

朝日新聞

朝日新聞(10月29日付・岩手版)に終活ついての記事が掲載されました。
エンディングノートの書き方などを学べる「終活イベント」や葬儀社による事前相談会なども各地で開かれていることが紹介され、 「全日本葬祭業協同組合連合会」の南正毅事務局長は「メディアやインターネットなどで終活に関する情報が増え、個々の希望を反映しやすい時代になってきた」と話しています。

[ 朝日新聞(10月29日付・岩手版) ]

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令和2年10月13日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2020年秋号

産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2020年秋号」が10月13日に出版されました。
全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。
お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

[ ソナエ 2020年秋号 ]

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令和2年9月16日

UTYテレビ山梨「スゴろく」
山梨県葬祭事業協同組合と甲府市 災害時の棺手配や遺体搬送で協定

山梨県葬祭事業協同組合は大規模な災害で死者が出た際、棺の手配や遺体の搬送に協力する協定を山梨県甲府市と結びました。
9月16日、樋口雄一市長と組合の坂本秀直理事長が協定書に調印しました。
これにより地震などの災害で市内に死者が出た際組合は市からの要請を受けて棺や葬儀用品を手配し遺体安置所の提供や遺体の搬送に協力します。
この協定は東日本大震災で葬儀用品の確保が難しくなったことを教訓に結ばれたもので組合は全国の業者とも連携し感染症によるパンデミックなどにも対応したいとしています。
なお組合は県や大月市などとも協定を結んでいて今回で6件目です。
この模様はUTYテレビ山梨「スゴろく」で放送されました。

[ UTYテレビ山梨「スゴろく」 ]

[ UTYテレビ山梨「スゴろく」 ]

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令和2年8月28日

プレジデント社 PRESIDENT 2020.9.18号

プレジデント社のPRESIDENT(8月28日発行)に全葬連の石井時明会長のインタビューが掲載されました。
コロナ禍での「新しい弔いの形」について話しています。

[ PRESIDENT 2020.9.18号 ]

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令和2年8月6日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2020年夏号

 産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2020年夏号」が8月6日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

[ ソナエ 2020年夏号 ]

また、特集「コロナ後の見送り方」に全葬連の松本勇輝専務理事と南正毅事務局長のインタビューが掲載されました。

「現場ルポ編」では、全日本葬祭業協同組合連合会が関わって策定した「葬祭業、感染拡大防止ガイドライン」についてのポイントも紹介されています。

松本専務理事は「自粛期間があったことで、葬儀の大切さが再認識されたように思います。」と葬儀の意義や、今後について「新しい生活様式がもとめられるなかで、葬儀の姿も変わっていかざるをえないと感じています。どんなお別れの姿があるのか社会全体で考えていかなくてはなりません。」などと話しています。

「葬儀社」と「葬儀スタイル」の選び方では、「全葬連葬祭サービスガイドライン」を定める全葬連が紹介され、南事務局長が「100人いれば、100通りの葬儀があり、葬儀社も1社ごとに特徴がある。葬儀は決まったプランで行うものでも、まとめていくらというものでもない。ご遺族の希望に合ったプランを提案し見積り書を出してくれるか、しきたりなど知識を有しているか、スタッフの対応や雰囲気が合うかなどをポイントに選べば良いと思う。」と話しています。

[ 特集「コロナ後の見送り方」 ]

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令和2年7月23日

四国新聞
香川県葬祭業協同組合 河﨑和義理事長「葬儀社の感染症対策」についてのコメント掲載

四国新聞(7月23日付)の「葬儀社の感染症対策」について、香川県葬祭業協同組合の河﨑和義理事長のコメントが掲載されました。

[ 四国新聞(7月23日付) ]

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令和2年7月21日

朝日新聞

朝日新聞(7月21日付)の新型コロナ関連で葬儀についての記事が掲載されました。

全日本葬祭業協同組合連合会が関わって策定した葬儀業「新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」も紹介されております。

[ 朝日新聞(7月21日付) ]

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令和2年7月11日

四国新聞
新型コロナウイルス感染症「各業界に聞く」に香川県葬祭業協同組合 河﨑和義理事長のインタビュー記事掲載

 四国新聞(7月11日付)の「各業界に聞く新型コロナウイルス感染症対策」に、香川県葬祭業協同組合の河﨑和義理事長のインタビュー記事が掲載されました。
河﨑理事長は「焼香の列は足形の目印を設置して密接、密集を防いでいること、通夜の料理は持ち帰りを推奨していること」などさまざまな感染症対策について話しています。

[ 四国新聞(7月11日付) ]

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令和2年7月2日

NHK札幌放送局「ほっとニュース北海道」

新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の出棺の際、葬儀業者も二次感染のリスクにさらされるとして、北海道葬祭業協同組合が道庁に安全な出棺を行うためのルールを設けるよう要望書を提出しました。

北海道葬祭業協同組合では感染後に亡くなった人を出棺する場合、葬儀業者も二次感染のリスクにさらされており、実際の対応について、統一した業務手順のルールを設けるよう求めています。
また、遺族のほか葬儀業者のスタッフにPCR検査を実施することなどもあわせて要望しました。

この模様はNHK札幌放送局の「ほっとニュース北海道」で放送され、要望書を受け取った道の三瓶徹保健福祉部長は「状況を詳しく把握した上で、今後の対応を検討していきたい」と応じていました。
北海道葬祭業協同組合の湯浅匠司理事長は「ご遺族にも安心して故人を送り出してもらうためにも、道には統一したルール作りに早急に取り組んで頂きたい」と話していました。

[ NHK札幌放送局「ほっとニュース北海道」 ]

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令和2年7月1日 発行

「Sun」 2020夏号

他業界の動向 第12回 葬祭業界「シニア向けサービスの戦略と展望」(南事務局長のインタビュー記事掲載)

一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会のSun(7月1日発行)「他業界の動向 葬祭業界」に全葬連の南正毅事務局長のインタビュー記事が掲載されました。

2030年には160万人を超えると推計される高齢化社会において葬儀はどうなるのか、多死社会に備えて葬祭業界はどのような備えをしているかについて特集し、命を継承する社会的・心理的・教育的役割を担う葬儀文化の縮小に対する危機感から相談窓口の拡大などの新しい取り組みなどが紹介されています。

南事務局長は「葬儀業界を取りまくもっとも大きな環境の変化は、葬儀が家族・親族中心の形態に変わってきたことです。」と高齢化の進展とともに変化する葬儀について話し、「100人いれば、100通りの葬儀がある時代。しかし、実際に亡くなってから葬儀までの期間は、数日しかありません。ですから事前相談が大切になるわけです。」 などと話しています。

[ 「Sun」 2020夏号 ]

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令和2年6月11日

埼玉葬祭業協同組合が彩の国「新しい生活様式」安心宣言団体に認定

埼玉葬祭業協同組合(村上基一理事長)は、埼玉県が作成した新型コロナウイルス感染拡大防止を徹底するガイドラインを「彩の国『新しい生活様式』安心宣言」に賛同し、6月11日に認定されました。
安心宣言では、3密の回避や感染防止対策の徹底の遵守宣言と、業種別宣言として全葬連が策定した葬儀業の「同ウイルス感染拡大防止ガイドライン」に沿った対応を実施する旨、宣言に明記しています。
葬儀社独自の感染症対策について、宣言を一般に公表し、県からは安心宣言団体として認定書を受け取りました。

[ 安心宣言 ]

[ 認定書 ]

 

 埼玉県 彩の国「新しい生活様式」安心宣言
  https://www.pref.saitama.lg.jp/a0804/atarashi_seikatsuyoshiki.html  

 

 認定団体
  https://www.pref.saitama.lg.jp/a0804/anshinsengen_dantai.html  

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令和2年4月21日

NHK福岡放送局「ロクいち!福岡」

福岡県葬祭業協同組合はこのままでは葬儀会社の負担が大きくいずれ対応できなくなるおそれがあるとして、4月下旬、福岡県に「死後のPCR検査」と「検査結果が出るまで医療機関での安置」を求める要望書を提出しました。

NHK福岡放送局の「ロクいち!福岡」で、福岡県葬祭業協同組合の金澤義和副理事長が「陽性か陰性かはっきりしないご遺体をそのままお出しになることがどれほど危険か認識していただきたい。 指針や線引きをきちんと国や行政が行うのがいちばんだと思います」などと話す模様が放送されました。

[ 福岡県葬祭業協同組合 金澤義和副理事長 ]

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令和2年4月12日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2020年春号

 産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2020年春号」が4月12日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

[ ソナエ 2020年春号 ]

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