アンケート & プレゼント

全葬連葬儀事前相談員

お葬式のことは全葬連葬儀事前相談員がご相談に乗ります

お葬式のことがよくわからない、どんな準備をすればいいのか費用はいくらくらいなのか・・・・・
お客様からのお葬式に対する様々な疑問に、葬祭サービス事業者として真摯な姿勢で誠実にお答えするために「全葬連葬儀事前相談員資格制度」は生まれました。



全葬連葬儀事前相談員が在籍する葬儀社は本ページの「加盟葬儀社検索」でお探しいただけます。

葬祭コーディネーターコンテスト

全葬連では、葬儀業者の社員の自己の知識、実演の技術内容・水準だけでなく、消費者・生活者の立場を尊重・理解すること、お客様にどのような印象を与えているかなどの確認を行うことを目的として、毎年組合員を募り開催しております。
平成26年度で10回目を数えます。

葬祭コラム

メディア掲載情報一覧平成28年度

平成29年2月12日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2017年冬号

 産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2017年冬号」が2月12日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

[ ソナエ 2017年冬号 ]

ページトップへ戻る


平成29年2月9日付

佛教タイムス(仏教タイムス社発行)
(一財)日本消費者協会主催シンポジウム開催
(松本専務理事がコメンテーターとして出席)

 一般財団法人日本消費者協会主催のシンポジウム「自分らしい逝き方と後悔しない送り方」が都内で行われ、葬祭事業者の立場として、全葬連から松本勇輝専務理事がコメンテーターとして出席しました。 このシンポジウムは、日本消費者協会が3年に1度行っている「第11回葬儀についてのアンケート」の結果内容を踏まえて行われ、松本専務理事のほか、日本消費者協会の唯根妙子専務理事、公益財団法人全日本仏教会の戸松義晴理事、日本退職者連合の臼井百合子副会長がコメンテーターとして出席しました。 当日の様子は、「佛教タイムス」第2702号(29年2月9日付、仏教タイムス社発行)にも掲載されました。

[ 佛教タイムス 第2702号(29年2月9日付) ]

ページトップへ戻る


平成29年2月7日 発行

株式会社経済界 経済界 2月21日

 2月7日発行、株式会社経済界発行の「経済界 2月21日号」にて、全葬連の濵名雅一副会長のインタビューが掲載されました。

[ 株式会社経済界 経済界 2月21日号 ]

ページトップへ戻る


平成29年2月1日 発行

ニッポン消費者新聞

 2月1日発行、ニッポン消費者新聞の一般財団法人日本消費者協会主催のシンポジウムについての記事に松本勇輝専務理事のコメントが掲載されました。

[ ニッポン消費者新聞に掲載された記事 ]

ページトップへ戻る


平成29年1月 発行

日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会発行
平成28年度報告書に全葬連「葬祭サービスガイドライン制定と葬儀広告の表示について」概要掲載

 このたび、公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会(NACS)が発行した平成28年度「広告・宣伝・表示おかしいなと思ったら…なんでも110番」報告書に、全葬連の「葬祭サービスガイドライン制定と葬儀広告の表示について」の概要が掲載されました。
 全葬連は、平成19年(2007年)に「葬祭サービスガイドライン」を制定し、葬祭専門事業者として、適正な葬儀広告等ご遺族、消費者の立場に立った葬祭サービスを提供し、消費者から信頼を得るべくこれからも努めてまいります。

[ NACS 28年度報告書(29年1月発行) ]

ページトップへ戻る


平成29年1月15日付

徳島新聞
「終活」特集コーナー(石井副会長のインタビュー記事掲載)

 徳島新聞(1月15日付)の「終活」特集コーナーに、全葬連の石井時明副会長のインタビュー記事が掲載されました。 石井副会長は、葬儀の小規模化が進む今、なぜお葬式を挙げる必要があるのかについて、「お葬式には人の心を癒す効果があります。 残される家族や大切な方のためにも最後のお別れの場を作ることが重要です」などコメントしています。

 また、コーナー下部には、徳島県中央葬祭業協同組合加盟の葬儀社広告や連絡先一覧が掲載されています。

[ 徳島新聞(29年1月15日付) ]

ページトップへ戻る


平成29年1月1日 発行

機関紙「全仏」第626号
全葬連葬儀事前相談員資格認定講習会(12月、名古屋会場)

 全葬連が、葬儀に関するお客様からの事前のご相談に対して、より的確に対応し、お客様にご満足いただくと同時に、葬儀に対する安心と信頼を提供するために設立しました資格制度「全葬連葬儀事前相談員資格」の認定講習会を、28年12月7日、8日の2日間、名古屋市・ウインクあいちにて開催しました。 7日の講習会には、公益財団法人全日本仏教会から講師として中村甲広報文化部長が「分かっているようで分からない仏教基礎講座」の講義を行いました。 また、当日の様子は、全日本仏教会の機関紙「全仏」第626号(29年1月号)にも掲載されました。

[ 全仏No.626号(2017年1月号) ]

ページトップへ戻る


平成28年10月14日 発行

産経新聞出版 終活読本「ソナエ」 2016年秋号

 産経新聞出版の終活読本「ソナエ 2016年秋号」が10月14日に出版されました。今回は「葬儀の見積り」がテーマとなっております。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

[ ソナエ 2016年秋号 ]

ページトップへ戻る


平成28年10月1日 発行

全国中小企業団体中央会冊子「中小企業と組合」特集コーナーにて全葬連を紹介

 全国中小企業団体中央会発行冊子「中小企業と組合10月号」におけるコーナー「組合交差点」にて、このたび全葬連が紹介されました。主に、全葬連の資格制度「全葬連葬儀事前相談員」や葬祭ディレクターなどの人材育成、「葬儀請負団体契約制度」、「葬祭サービスガイドライン」、「全葬連の災害支援」などの紹介と共に、葬儀をきちんと行うことがご遺族の〝癒し〟の効果に繋がることなどを松本勇輝専務理事がコメントした記事が掲載されています。

[ 中小企業と組合 10月号 ]

ページトップへ戻る